自分の貯金額が同年代の相場に対してどれくらいなのか、気になったことはありませんか？気にはなるものの、貯金額のようなデリケートな情報は、なかなか直接誰かに聞くことも難しいですよね。そこで今回は、「30代の平均貯金額と中央値」を調査してみました。また、30歳から貯蓄する方法も解説します！
30代の貯金相場
まずは、30代の貯金相場を見てみましょう。
総務省統計局が5年に一度実施する「全国消費実態調査」では、年代別の貯蓄額が細かくわかります。最新の2014年の調査結果によると、30代の貯蓄額は平均578万円。これは、貯金以外に定期預金や積み立て型の保険、株式等の有価証券など、あらゆる金融資産を含めた額です。このうち、いわゆる「貯金」にあたる普通預金口座での預貯金額は、平均248万円でした。（参考：e-Start 全国消費実態調査）
また、金融広報中央委員会による「家計の金融行動に関する世論調査」では、単身世帯と二人以上世帯、それぞれの金融資産保有額の平均がわかります。最新の2018年度の調査結果では、30代の単身世帯の平均貯蓄額が317万円、30代の二人以上世帯の平均貯蓄額が660万円でした。先ほどの578万円とも重なる数字ですが、単身か二人以上かで大きく差があることがわかりますね。
次に、貯蓄額の中央値を見てみましょう。中央値というのは、データを小さいものから順番に並べていった時、ちょうど真ん中に来る回答の値です。これに対して「平均値」は、全ての回答の値を足して回答数で割ったものなので、回答者の中に貯蓄額が極端に大きい人がいると、それに引っ張られて全体の数字が大きくなってしまいます。つまり、平均値よりも中央値の方が、本当の意味での「平均的な世帯の貯蓄額」に近いものなのです。
先ほどの「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30代の単身世帯の貯蓄額の中央値は40万円、30代の二人以上世帯の貯蓄額の中央値は382万円でした。平均額と比べると、かなり数字が小さくなりましたね。
参考までに、1年前の2017年度のデータも調べてみたところ、30代単身世帯の平均貯蓄額が589万円、30代二人以上世帯の平均貯蓄額が470万円でした。2018年度とは違って、貯蓄の平均額で見た場合は、単身世帯が二人以上世帯を上回っています。中央値は、単身世帯が83万円、二人以上世帯が200万円と、2018年度よりもずいぶんと差が小さかったようです。
なお、この調査結果には、貯金も含めて金融資産を一切保有していない世帯も含まれています。2年分のデータの比較でわかるように、誰が調査対象に選ばれるかによって数字にばらつきが出ますが、中央値のデータから、独身の場合は100万円未満、既婚の場合は200～400万円くらいが平均的な貯蓄額と言えそうです。（参考：家計の金融行動に関する世論調査）
30代の貯金相場【独身の場合】
それでは、さらに細かい分類に沿って貯蓄額を見ていきましょう。
統計局の「全国消費実態調査」では、男女別の平均貯蓄額や平均年収も把握することができます。最新の2014年の調査結果から、独身男女の貯金額を調べました。
独身女性一人暮らしの場合
この調査によると、30代の一人暮らし女性の平均貯蓄額は397万円でした。中央値は公開されていませんが、貯蓄の種類ごとの額を見ることができます。30代女性の場合、397万円の総貯蓄のうち、約237万円が貯金（普通預金）で、約75万円が定期預金、残りが保険や株式、その他の金融資産でした。（参考：e-Start 全国消費実態調査）
独身男性一人暮らしの場合
30代の一人暮らし男性の平均貯蓄額は約616万円で、同年代の女性よりも200万円以上多い結果となっています。このうち貯金は約360万円ですので、貯金だけで女性の総貯蓄額にほぼ匹敵する額を持っていることになりますね。男女とも、貯蓄の半分以上は、貯金という形で持っていることがわかります。（参考：e-Start 全国消費実態調査）
30代の貯金相場【二人以上世帯の場合】
続いて、結婚後の貯蓄額を見ていきましょう。SMBCコンシューマーファイナンスが2017年に行った「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2017」では、家族構成別の平均貯蓄額がわかります。なお、この調査結果では、極端な値による影響を取り除くため、上下10%のデータを除外する「10%調整平均」という方法で平均額を計算しています。真ん中の80%の人たちのデータを使って出した数字なので、先に紹介した調査の平均値よりも、中央値に近い数字と見てよいでしょう。
夫婦の場合
30代・40代で子どものいない既婚者世帯では、平均貯蓄額は228万円となりました。ちなみに、同じ調査で計算された未婚者の平均貯蓄は111万円です。この記事の最初に紹介した30代の単身世帯の貯蓄額の中央値が83万円、二人以上世帯の貯蓄額の中央値が200万円でしたので、10%調整平均によって中央値にかなり近い数字になっていることがわかりますね。（参考：SMBCコンシューマーファイナンス調べ 30代・40代の金銭感覚についての意識調査2017）
子持ち家族の場合
30代・40代の子持ちの家族の場合、平均貯蓄額は123万円で、夫婦だけの世帯より大幅に少ない結果となっています。これには、子育てや教育にかかる出費が影響しているものと考えられます。下のグラフのとおり、一番下の子供の年齢別で見ると、平均貯蓄額は小学校高学年で最低となり、中学生で最高額を記録した後、また減少しています。（参考：SMBCコンシューマーファイナンス調べ 30代・40代の金銭感覚についての意識調査2017）
これまでに紹介したデータから、貯蓄額には、一人暮らしかどうか、また子どもがいるかどうかといった要素が大きく影響することがわかりました。そうは言っても、貯金の額には、なんといっても収入額が関係していそうですよね。次は、30代の年収別に貯金額の相場を見ていきましょう。
年収別に見た30歳代の貯金相場
年収の平均
年収別の貯蓄額を紹介する前に、まずは30代の年収がどのくらいなのか把握しておきましょう。国税庁による2017年度の「民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均給与額は30歳～34歳で407万円、35歳～39歳で442万円でした。この調査は給与収入を対象としたものなので、自営業者などは調査対象に含まれません。この数字は、サラリーマンの平均年収と考えてよいでしょう。（参考：国税庁 民間給与実態統計調査）
「家計の金融行動に関する世論調査」からは、サラリーマン以外も含めた手取り年収の相場がわかります。この調査によると、30代の単身世帯では316万円、30代で二人以上の世帯では499万円が手取りの平均です。手取り額は年収から社会保険や税金を控除した後の額なので、ここから平均年収を逆算すると、単身でおおよそ415万円、二人以上世帯で670万円程度に相当します。これは世帯全体の収入なので、ひとりの平均年収としては、単身の415万円を目安にするとよいでしょう。先ほどのサラリーマンの平均年収とほぼ重なりますね。（参考：家計の金融行動に関する世論調査）
年収の中央値
「家計の金融行動に関する世論調査」では、中央値も公開されています。単身世帯の手取りの中央値が300万円、二人以上世帯の手取りの中央値は450万円です。この数字から、控除前の年収の中央値は、単身世帯で約390万円、二人以上世帯で約600万円と予想できます。貯蓄額と違って、年収では平均値と中央値に大きな差はありませんでした。（参考：家計の金融行動に関する世論調査）
年収別貯金相場
いよいよ、年収別の貯蓄額の発表です。先ほどの調査では、年代別・世帯収入別の貯蓄額も公開されています。これによると、30代の収入別貯蓄額の平均値と中央値は、次のグラフのとおりでした。
この調査でいう「年収」は、額面ではなく手取り、そして世帯全体の収入であることに注意しましょう。この調査に回答した30代のうち、年収1,000万～1,200万円の区分に該当する世帯は1世帯、1,200万円以上は2世帯のみだったため、データが極端なものになっており、あまり参考になりませんが、手取り年収1,000万円までの世帯だけを見ても、収入が増えるに従って貯蓄額も増えていくのがはっきりとわかります。手取り年収300万円未満の世帯では、貯蓄額の中央値はゼロという結果に。それでも平均額は200万円を超えていますので、年収にかかわらず、貯められる人は貯められるということですね。（参考：家計の金融行動に関する世論調査）
今後かかる費用
30歳を過ぎると、出産、育児、マイホームの購入など、お金のかかるライフイベントが次々にやってきます。こうした大きな出費に備えて計画的に貯金するためにも、30歳以降にかかる主な費用を確認しておきましょう。
結婚
まだ独身の人にとっては、最初にやってくる大きなイベントは結婚ではないでしょうか。結納や結婚式、新婚旅行を含めて結婚にかかる費用は、約463万円と言われています。相手と半分ずつ出し合うとしても、250万円くらいは貯金があったほうがよさそうです。（参考：日本FP協会）
子育て
子ども一人にかかる教育費用は、幼稚園から高校まで公立に通い、大学だけ私立に通った場合で約993万円。これに出産費用約51万円も加えると、1,000万円では足りなくなってしまいます。（参考：日本FP協会）
また、教育費用に加えて、家庭教師や学習塾、習い事などの学習補助費が必要になってくるでしょう。文部科学省が行なった「子供の学習費調査」の2016年のデータを参照すると、学校教育費以外に必要になる学校外活動費の平均は、幼稚園から高校まで全て公立に通った場合で約300万円、私立に通った場合では約590万円という結果になりました。
大学が理系や医学部の場合には、より多くの資金が必要になりますし、二人目、三人目も計画している場合は、この額が人数分必要です。そのため、資金繰りの計画は念入りに行なっておくと安心です。（参考：文部科学省 子供の学習費調査）
マイホーム
マイホームの購入価格は、建売住宅の場合で平均3,340万円です。マンションの場合にはさらに高額となり、平均4,270万円。土地や住宅の価格は地域によって大きく変わるので、需要の多い都心にマイホームを購入したい人は、さらに多くの資金が必要になるでしょう。（参考：日本FP協会）
自動車
車の購入費用は、車種、オプション、新車か中古車かなど、購入する対象によって大きく変わってきます。一方で、共通でかかる費用として、税金や保険、車検、駐車場代、燃料代などの維持費があります。1年間にかかる維持費は、軽乗用車で約38万円、コンパクトカーで約44万円、ミニバンなら約50万円です。車を買う時には、購入代金だけでなく、毎年これだけの維持費がかかるということも念頭に置いておく必要があります。（参考：JA共済 気になるお金の情報メディア みらいのねだん）
30歳からの貯金方法
確実に貯める貯金方法として、給料日に自動的に一定額を貯蓄用口座に移す「先取り貯金」が一般的です。もし、勤めている会社で財形貯蓄制度が利用できるのであれば、それを活用することも検討するとよいでしょう。財形貯蓄は、会社が給料から一定額を天引きし、金融機関に積み立ててくれる制度です。財形貯蓄を行っていると、「財形住宅融資」という制度を利用できるという利点があります。この制度では、既定の条件を満たしていれば、住宅の購入や建築、リフォームの際に低金利で融資を受けることができます。その他、税制面での優遇もあるので、会社勤めの人は是非チェックしてみましょう。
30歳から貯金を増やす方法
独身男女の貯蓄額のところで、それぞれの総貯蓄額と貯金額を紹介しましたが、普通預金口座での貯金は総貯蓄額の6割弱であることがわかりました。つまり、4割以上の金融資産は、単純な貯金以外の方法で貯めているということです。
普通預金口座への預貯金を除くと、一番多いのが定期預金でした。その次には、生命保険など積み立て型の保険、そして有価証券と続きます。「全国消費実態調査」で年代別のデータを見比べると、40代以降は普通預金よりも定期預金の貯蓄額が多い結果になっています。30代以降、ある程度の金額が貯金出来たら、定期預金のような手段で、お金を貯めるだけではなく、より効率的にお金を増やそうと考える人が多いのでしょう。もしもの時にすぐに使える額が貯金出来たら、定期預金や投資信託など、まずは手堅い資産運用から始めてみるのがよさそうです。（参考：e-Start 全国消費実態調査）
30代の貯金額を様々な切り口で紹介しましたが、自分の貯金額と比べていかがでしたか？30歳以降に必要となる大きな出費に備えて、しっかり貯めて手堅く増やせるよう、自分に合った貯蓄方法を探してみてくださいね。30歳を迎える前の皆様には、20代の貯金額についてのこちらの記事もどうぞ！
